【事例有り】DX(デジタルトランスフォーメーション)徹底解説!

2022.04.04

著者プロフィール

范 蘭芳(はん らんほう)

株式会社InfoDeliver 取締役
COMITX事業ユニット CEO

常に「最⼩コスト」の精神と「Day1(初⼼)」の⼼構えで、将来を⾒据えたお客様のための価値創造と⾃らの進化に挑んでいきます。

 

耳にする機会も増えているDX(デジタルトランスフォーメーション)。

導入を進めていく上で、欠かせないのが正しい知識です。

DXとはどのようなもので、どういった経緯で誕生し、注目されるようになったのでしょうか。

日本企業のDX事例についても、わかりやすく解説していきます。

 

目 次

  • DX(デジタルトランスフォーメーション)の意味と誕生背景
  • 日本企業のDX事例と得られるメリット
  • 導入方法について解説
  • まとめ

 

DX(デジタルトランスフォーメーション)意味と誕生背景

 

DXとは、データとデジタル技術を活用し、業務そのものやビジネスモデル、組織全体の変革を進めていくことを指します。

収集したデータをもとに経営戦略を立てたり、デジタル技術を用いてビジネスプロセスの効率化が図ったりする取り組みは、多くの企業で行われています。

DXはそれだけにとどまらず、ビジネスモデルや企業全体にイノベーションを起こすことを目的にしています。

 

なぜDXが必要かというと、デジタル技術の発達と共にビジネスの世界全体が大きく変化しているからです。

人々の興味・関心は容易に移り変わり、業界全体の流れが変わるような破壊的イノベーションも次々と発生しています。

目まぐるしい変化の中で求められるのは、柔軟な対応力です。

既存のビジネスモデルや組織にこだわっているだけでは、企業・商品の競争力は失われてしまうでしょう。

変化に柔軟に対応できる仕組みを整え、新たな競争力を身につけていくことこそがDXの真の意味です。

日本企業の中には、まだまだ多くの紙業務に悩まされている企業が多く存在します。

 

企業が抱える課題を解決し、世界市場で戦える競争力を手に入れるために、DXをスピーディーに進めていくことが求められています。

 

DXという概念を最初に提唱したのは、スウェーデンの大学教授エリック・ストルターマン氏で2004年のことでした。

参考サイト

参考:総務省

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h30/html/nd102200.html

 

日本で注目されるようになったきっかけは、2018年に経済産業省が発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX 推進ガイドライン)」です。

なぜDXが必要なのか、DXを導入しない場合にどのようなリスクがあるのか、具体的に明らかになったことで、DX導入に向けて積極的な取り組みをスタートする企業が増えてきています。

 

 

日本企業のDX事例と得られるメリット

 

 

日本企業の中にも、DXに取り組む企業は多くあります。

 

個人売買サイトを運営するA社では、パソコンではなくスマートフォン上でやり取りを行う仕組みを確立しました。

商品を出品する人、購入する人のそれぞれが、匿名で気軽に利用できる体制を整えたことで、爆発的なヒットにつながりました。

個人売買から提供サービスの幅を広げ、近年では商品を売って得たポイントをスマホ決済に利用できる仕組みも人気を集めています。

 

また、家庭教師事業を営むB社では、パソコンやスマホ、タブレットを使っていつでも閲覧できる動画配信サービスをスタートしました。

授業を受けたい生徒が、いつでも、どこからでも利用できる仕組みを整えています。

動画配信を無料で行うことで、多くの利用者の獲得につながりました。

それだけではなく、質問システムや教材販売によって収益を上げる仕組みも確立し、塾・家庭教師に次ぐ第三の学習スタイルとして、業界全体に変革を起こしています。

 

大量の紙業務を抱えていた保険会社C社では、契約に関する書類の自動入力体制を整備し、

業務時間の短縮につなげています。

働き方改革への対応はもちろん、煩雑なデータエントリー業務の負担が少なくなったことで、業務プロセス全体の効率化につながっています。

 

DXの成功事例からもわかるとおり、DX推進によって企業が得られるメリットは非常に多く、さまざまです。

 

・スマートフォンの普及による、消費行動の変化に対応できる

・新しいビジネスモデルに対して、柔軟に対応できる

テレワークの導入をスムーズに進められる

・業務プロセスを改善できる

 

これらのメリットを実感するためにも、DX導入について積極的に検討してみてはいかがでしょうか。

 

 

導入方法について解説

 

DX導入方法は、企業によってそれぞれです。

社内で抱える課題を明らかにして、必要なツールを導入し、少しずつIT化を進めていくケースも少なくありません。

社内のIT人材を充実させる必要はありますが、企業の実態に応じて着実にDXを導入していけるでしょう。

 

またDX導入に向けて、BPaaS型のサービスを利用する方法もあります。

株式会社InfoDeliverのCOMITXなら、システム導入はもちろん、インフラ整備やBPOによって、DX実現に向けた総合的なサポートが可能です。

「大量の紙業務に悩まされている」「まずはペーパーレス化から進めていきたい」という場合でも対応可能です。

 

まとめ

 

DXが注目されている今だからこそ、その意味や経緯を正しく理解し、これから先の行動へとつなげていきましょう。

今はまだ「大量の紙業務を抱えている…」という場合でも大丈夫です。

DX導入によって業務改善を目指し、企業競争力を高めていきましょう。

DX導入のための手段で悩んだときには、COMITXにご注目ください。

ビジネスアナリストが、業務効率化・生産性向上・DX実現に向けて、細やかにサポートしていきます。